梅光学院

BAIKO VISION〜梅光の未来を創造する〜

MESSAGE for BAIKO VISION

理事長に再選されて

1 大学改革進行中 

去る4月3日に開催された理事会において2年間の任期で理事長に再任されました。2013年4月に理事長に就任してから5年目に入ることになります。この間、大学は2017年度大学史上最多の330名が入学しましたが、18年度はこれをさらに上回る346名の入学者を確保することができました。理事長就任当初に比べほぼ倍近い数字となりました。少子化と若者の県外流出が続く中でもこれだけの実績を挙げることができたのは、現在の大学執行部が2013年度に発足して以来、前例にとらわれない、大胆な改革を行ってきたことが、高校生とその保護者、高校や予備校・塾の進路指導担当者に評価されたものと考えています。

社会や経済の人材ニーズの変化に応じた学部改組やアクティブ・ラーニング手法を取り入れた授業改革、ピア・サポートの導入など学生主体の大学づくり、学生のレベルやモチベーションに応じた様々な留学制度の拡充、資格取得や就職に向けた手厚い支援の実施、経済的に困窮する学生への奨学金制度の拡充、授業料を低廉なレベルに抑える政策などが、高校や塾、予備校などを訪問し、地道な広報活動の展開を行ってきたことと相まってこうした成果を生んだと考えています。ちなみに、ベネッセが英国タイムズ紙と連携して行った日本の大学ランキング「短期留学率」において、17%と全国大学第1位の評価も受けています。

学生が増えたことで、学院財政が大きく好転したことは言うまでもありませんが、それ以上に学生同士の交流や課外活動が活発化し、キャンパスに活気が生まれているなど教育上の効果の改善も計り知れません。かねて築半世紀が経過して、老朽化が進み、耐震面でのリスクが懸念されていた大学本館の建て替えも始めることができました。来年3月には、竣工し2019年度から供用を開始することになっていますが、このような財政面の改善が大きく寄与しています。

新校舎の設計は、建築学会賞を受賞した新進気鋭の建築家小堀哲夫氏に依頼し、同志社女子大学教授の上田信行氏の助言を受けて21世紀型の教育の在り方を先取りした教室のデザインを取り入れたほか、教員と職員が同じスペースで仕事をするフリー・アドレス方式のオフィス・デザインを採用、さらには学生・教職員だけでなく地域の方々、卒業生、自治体や企業関係者との交流の拠点ともなるカフェ・レストランもオープンします。

一方、18歳人口の減少、若者の県外流出、他大学との学生確保をめぐる競争の激化、グローバル人材の育成や思考力・判断力・表現力など「新たな学力」の育成を求める社会や産業界のニーズの高度化など大学を取り巻く環境はさらに厳しさを増しています。大学としては、このような好調な実績にも気を緩めることなく、2018年度も引き続き高校生と保護者、高校や予備校の関係者、さらには就職面で企業関係者に選ばれる大学づくりを目指してたゆまぬ努力を続けていくこととしています。

 

2 中・高校の再建は2018年度の最優先事項

中・高校は、2017年度を通じて5千万円もの特別予算を組んで、理科教室の整備やICTなどの設備の拡充、更には広報予算の増額などを行ったにもかかわらず、2018年度の入学者が、中学校がわずか13名、しかも全員が女子、高校は前年度比22名減の50名に留まるという極めて残念な結果に終わりました。これらの数字は、客観的に見れば、学校としての存続が危ぶまれるほどの深刻な事態です。言うまでもなく、少子化がその根本的な要因ですが、入学後授業料と別に徴収する諸経費を「授業料」としてまとめたため、見かけ上「授業料」の大幅値上げと受け取られたこと、また中学校、高校1年生全員必修とした海外留学に関し、保護者の理解が必ずしも十分得られなかったことも大きな要因と考えられます。いずれにしても、近隣の公立学校や他の私学に比べて、「ぜひとも梅光に行きたい、行かせたい」という強い訴求力がなかったということでしょう。

こうした状況にもかかわらず、学院としては、キリスト教に基づく人間教育を実践するためには、中・高校の存在が不可欠だと考えています。しかし、大学よりも早く少子化が進行して、大学よりさらに厳しい競争的環境にある中・高校を存続させるには、思い切った改革をスピーディに断行し、児童・生徒や保護者の目に見える成果を出すことしかないと考えています。

2018年度、あらためて学院の総力を挙げて中・高校再生・再建に取り組むことになりました。具体的には、まず校長をはじめとする執行部体制の刷新・強化です。樋口紀子学院長兼大学学長が中・高校長を兼務し、教務・進路指導に明るい下関中等教育学校前校長の大木至氏を教頭に招き、英語教育の専門家でもある只木徹中高改革担当理事が、英語教育、国際交流担当に就くこととしました。

また、生徒募集の要である広報については、大学のアドミッション・オフィスが全面的に担当する体制としました。そして、人工知能やICTの急速な進歩、経済のグローバル化と国際競争のさらなる激化という状況の下で、時代が求める自分の頭で課題を考え、表現し、多様な文化、宗教、言語を持つ他者と英語を含めコミュニケーションできる人材の基礎を、正課だけではなく海外留学やボランティアを含む様々な体験活動を通じて育成することによって競合他校との差別化を図っていくこととしました。既に、今年度の入学者は、「Wake-Up全員留学」として入学直後、中1生は2週間カナダ・バンクーバー、高1生は3週間フィリピンで英語学習やボランティア活動を含む様々な活動を体験しています。また、学修支援体制、進路指導体制を強化するとともに、文科省のスーパー・グローバル大学(SGU)創生支援事業採択の27大学への進学者、英語技能検定合格者を対象に授業料軽減措置を導入します。

 

3 BAIKO VISION 2015-20のアップデート

2015年9月に、梅光学院全体の中長期計画として標記VISIONを策定しましたが、2年半が経過し、各事項の達成状況や学院を取り巻く環境の変化等を踏まえて改定することとしました。特に、中・高校は、上に述べたような深刻な状況にありますので、思い切った施策を展開する必要があります。同時に、教職員が、新校長の下でVISIONを共有し、一丸となって取り組んでいく必要があります。今年8月中のアップデートを目指して、各校と法人で検討を行っているところです。

学校法人 梅光学院
理事長 本間 政雄

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By Masao Homma

学校法人 梅光学院

理事長

本間 政雄